障害別の傾向と対策
住宅と障害
障害別のバリアとその対策
足腰・筋肉の衰え
低い段差にもつまづきやすくなる
段差をなくし平らにする
階段が登りにくくなる
段差部分にスロープをつける
転ぶと骨折しやすい
手すりをつける
掌や肘を使っても操作できるようにする できれば自動センサーの蛇口にする
視力の衰え
物や色の識別がつきにくく、段差があっても気がつかない
照明を明るくする
段差や階段部分に明確な色の違いをつける
聴力の衰え
チャイムや電話が聞こえにくい
部屋の遮音性を高める
チャイムや電話の音を大きくしたり、光によって伝える
嗅覚の衰え ガス漏れ、焼け焦げなどのにおいに気づきにくい 警報機や消火器を設置する
一般的な配慮と個別的な配慮
画一的なバリアフリー住宅づくりを防ぐためには、一般的配慮（最低必要な条件を満たすこと）と個別的配慮（身体状況や障害内容に合わせた条件整備）との両方を含めて考えることが必要である。
年間で日常災害（つまづいたり、転んだりなど）での死者数は、交通事故での死者数に次いで多く、ケガ人を含めれば、交通事故より多い。
なかでも階段転落事故は日常災害の中で最も件数が多く、年間死者数は約500～600人程度で、そのうち６割は住宅内での事故で、被害者の半数は高齢者である。
街の中では「困っています」と言えば、誰かが助けてくれるが、住宅はそうでないので、よりバリアフリー住宅を推進させなくてはならない。